広報コンサルタント

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レピュテーション部会     研究レポート5      
 
メディアトレーニングとは、マスコミや世論の現状を把握し、記者会見やインタビューに対してスムーズに対応できる能力を身につける訓練で、平時におけるイメージ向上と危機発生時のイメージ損失を最小限に抑える効果があります。
詳しくは、以下をご覧ください。

 
 
メディア調査、広報戦略立案、プレスリリース作成、記者会見&取材アレンジ等を提供しています。詳細はお問い合わせください。
 
企業・団体、警察大学校・防衛省・国土交通省・県庁・市町村、労働組合、弁護士会、大学・教員研修センターで、「広報戦略の立て方」「危機管理広報(クライシス・コミュニケーション)」「マスコミの特性と対応(メディアリレーションズ)」「リスクマネジメントの理論と手法」をテーマにした講演活動をしています。いくつかのセミナーはサイトで紹介されています。詳しくはこちらから。 
 
単行本
 
    ダイヤモンド社 2004年(中国語翻訳版有)
 
この他、広報専門雑誌や企業経営雑誌、ウェブサイトで執筆活動を
しています。一覧はこちらから。
 
日本広報学会(http://jsccs.jp/)にて研究活動をしています。広報学会では学者と実務家が協力して調査や理論構築を行っています。これまでに、CSR、M&A広報、CGM、行政コミュニケーションをテーマとする研究会に所属し、レポートを作成してきました。
 
    (日本広報学会 2010年~)
 
  ● 自治体広報の戦略性と効率性の実現に向けて―5つの提言―
    (日本広報学会 行政コミュニケーション研究会 2010年7月22日)
 
  ● 自治体広報の戦略性と効率性の実現に向けて-5つの提言-
    (日本広報学会 行政コミュニケーション研究会 2010年)
 
    (日本広報学会 行政コミュニケーション研究会 2008年)
    (日本広報学会 CGMC研究会 2007年)
    (日本広報学会 M&A広報研究会 2006年)
    (日本広報学会 CSC研究会 2006年)

 

 プロフィール

 

石川慶子

 

広報コンサルタント

RMCA-J®上級コンサルタント

 

有限会社シン 取締役社長
日本広報学会 常任理事

社)情報セキュリティ相談センター 理事
日本リスクマネジャー&コンサルタント協会会員

 

東京女子大学卒業。国会職員として参議院事務局勤務後、1987年より映像制作プロダクションにて、劇場映画やテレビ番組の制作に携わる。1995年より広報サービス会社のマネージャーとして記者会見、ウェブコミュニケーション、危機管理広報等のサービスを提供。2003年会社を設立して独立。

 

現在は企業・行政・学校に対し、平時・緊急時の戦略的広報の立案やメディアトレーニング、広報部門育成のためのコンサルティング等を提供。


press@777.nifty.jp
03-5315-7534(会社TEL)

 


  関連団体リン ク


日本広報学会
http://jsccs.jp/

 

日本リスクマネジャー&コンサルタント協会

 

 

情報セキュリティ相談センター(CIS)

http://www.cis.or.jp/

 

インタビューや取材を受け記事になったものや編集部がまとめた原稿をご紹介します。

 

  ● ソニー流出1カ月 遅れた会見 (産経新聞 2011年5月27日)

 

  ● 検察再生 わたしの視点「減点主義見直す人事を」 (朝日新聞 2010年12月30日)

 

  ● JR西「広報目安達せず」 公表した方が信頼が高まる (朝日新聞 2010年10月28日)

 

  ● プリウスリコールへ トヨタ対応にコメント (朝日新聞 2010年2月9日)

 

  ● 酒井法子 謝罪会見分析コメント(TBS[ひるおび」 2009年11月19日)


  ● 広報とは相手の心に響くメッセージをつくること そのためには経営と直結した勝つための戦略が必要

    (月刊広報 2008年4月号 NO.671)


  ● 不祥事記者会見 広報のプロとして見て思うこと (月刊ビジネスデータ2007年7月号)

  ● 緊急時のコミュニケーション リスクマネジメントの基本は『リスクを見つけること』 (月刊広報 2005年11月号)


  ● こんな時は慌てない!企業危機発生時のメディア対策 (近代中小企業 2005年7月号)

 

  ● JR西を反面教師に、情報開示徹底 「学校や病院に必須」コメント (東京新聞夕刊 2005年6月3日)

 

  ● 許される謝罪には理由がある (日経ベンチャー 2005年5月号)

 

  ● 緊急時におけるマスコミ対応は会社の存続にかかわる重要事項 (安全と管理 2005年4月号)